１、厚生労働省の通達で指定されている【一定頻度者 ※】に該当する者は、社会的に善意の市民よりも高度な心肺蘇生技術を習得していることが期待されるため、より正確かつ、適切な救命救急の知識・技術を身につけておく必要があります。

※【一定頻度者】とは、客室乗務員や警察官などと並んで「職務上」AEDを使用する可能性のある学校教職員、保育士、体験活動の指導者・リーダー、自然ガイド等がこれに該当します。

２、子どもの特性に配慮した救命救急スキルを学ぶ必要があります。心肺停止で倒れている人に対して、成人向けの一般的なガイドラインでは胸部圧迫のみでも良いとされていますが、子どもの身体的な特性から判断した場合には、レスキュー呼吸も平行して行う事が推奨されます。更に場面によっては身体的な特性だけでなく、子どもの精神的な側面についても指導者が学んでおくことで、隠れた傷病の発見や回復期間の短縮につながることも期待できます。

３、実際には救命救急よりもはるかに使用頻度の高い「緊急性の判断」を身につけることが推奨されます。目の前の状況から「今、傷病者に近づくべきか」にはじまり、「救急車を呼ぶべきか」「病院へ連れて行くべきか」更には「判断がつかない場合にはどう行動すべきか」についても学習し、実践的なトレーニングを積んでおくことで、様々な傷病に適切に対応できるようになることが期待できます。

※「緊急性の判断」は、対応できる応急処置のバリエーションを増やす事よりも優先度が高いと言えます。それは、医師免許を持たない救助者が誤った判断基づいて不適切な処置を施してしまうリスクを避ける事にもつながります。